あなたは気付けますか?離職前の社員の行動

人事担当者の方なら、ある日突然「ちょっとご相談があるのですが…。」と退職届をもってくる社員の対応をしたことがあるのではないでしょうか。
「なんでこの人が急に…?!」と疑問をもたれる方もいらっしゃるとは思いますが、実は退職の“兆候”は必ずしもあるのです。
そこで今回は社員の離職の兆候についてお話します!
兆候の段階で気づくことができれば、離職をとめることができるかもしれません…!

《目次》

・こんな社員には要注意!
・ホンネの退職理由とは?
・急な退職を防ぐ対策とは…?!
・最後に

 


《こんな社員には要注意!》


まずは、離職の兆候となりうる行動を見てみましょう。
気になる社員がいればぜひチェックしてみてください!

□出勤時間が遅くなる
□自社であまり必要とされない資格の勉強を始めた
(次の会社で必要になる/やりたい仕事に必要な資格…?)
□小さなミスを頻発している
□「何か最近かわったな」という言動
(ポジティブに変わることもある点に注意)
□細かい部分に手を抜き始める
□ミーティングや個人懇談でも自分の意見を言わなくなった
(会社に対する諦めや期待の薄さ)
□朝の挨拶に元気がない/挨拶をしない
□今までは他の社員と昼食を取っていたのに、急に一人で食べるようになった(転職の情報を集めているかも)
□書類の提出が雑・遅い
□休憩中に私用の電話が増えた
□急に髪色が暗くなった(就職活動を始めてしまっている可能性…)

必ずしも全てがネガティブな言動ではなく、ポジティブな言動をとることもある点には特に注意が必要です。

 


《ホンネの退職理由とは?》


「会社(人事)に伝えた退職理由はホンネと異なるものでしたか?」という質問に対して約半数の人が「はい」と回答していました。
では、ホンネの退職理由は何があるのでしょうか。
転職求人サイトのエン転職が運営している情報サイト「人事のミカタ」が調査したデータを参考にご紹介します!

人間関係が悪かった(25%)
評価、人事制度に不満があった(12%)
・給与が低かった(11%)
・社風や風土が合わなかった(11%)
・残業、休日出勤など拘束時間が長かった(11%)
やりたい仕事内容ではなかった(8%)
待遇(福利厚生等)が悪かった(7%)
・業界、企業の将来性が不安だった(7%)
・結婚、家庭の事情(2%)
・体調を壊した(1%)
・その他(5%)

「人間関係が悪かった」という回答が最も多くみられました。
しかし、実際に会社(人事担当者)に伝えた建前の退職理由では「人間関係が悪かった」という回答は少なくいかに会社に伝えられる理由が建前であるかが証明されています。

 

 


《急な退職を防ぐ対策とは…?!》


では社員の急な退職を防ぐのにはどのようなことが効果的なのでしょうか。

・社内のコミュニケーションを活性化させる
→社内コミュニケーションの低下は社員のモチベーションや企業活動を低下させるだけでなく、離職につながるリスクがあるといえます。
社内で仲の良い人や、全員が話しやすい環境を作ることで、生産性も向上する可能性が高いです。

・1on1の活用
→上司と部下が一対一で話す機会を設けることで、部下の自己実現を支援し、育成することができます。
更に社員のトラブルや離職の兆候を見逃しも防ぎ、互いの信頼性を深めることもできます。

・ブラザー・シスター制度の導入
→こちらは、新入社員に対して年齢が近い社員が業務の指導やサポートに入ることで、親近感を持ちやすくなり職場への定着を促すことができます。
(教育制度は他にもまだまだありますので、今後のブログでご紹介致します♪)

・待遇の改善
→上記のアンケート調査にも回答されていた「待遇(福利厚生等)の悪さ」ですが、人事評価制度の見直しにより適正な評価を下して給与に反映することや、福利厚生を充実してさせていくことで企業と社員が共に活性化していく原動力となります。

 

ただし、上記方法は対策案の1つであり必ずしも効果があるわけではありません。
制度を導入したことが上層部の自己満足になってしまわないように、『今の職場環境がなぜよくないのか』の根本的な原因を見極めることが必要です。
社員の本音を引き出す為には、自分たちも本音をぶつけることが時には必要かもしれません。

また、辞めようと決意した社員を無理に引き留めることはあまりオススメではありません。
不本意の、あるいは想定外の退職者が出ることは、『辞めたい』と思わせない関係性を築けていない証拠なので、何か必ず原因があります。
対策を考える前に、まずは原因を明らかにすることに全力を注いでください。

 


《最後に》


いかがだったでしょうか。
あなたの会社に当てはまる社員はいませんでしたか?
退職届を出したときにはすでに次の会社から内定をもらっていたり、意思が固く何を言っても変える気は無いことが多く、引き止められるケースは多くありません。

社員数が少ない会社だと、一人ひとりに気を配りながらコミュニケーションをとることもできますが、やはり何百人単位になってくると難しいところ。
そんなときは従業員アンケート等で、社員一人ひとりの意見を聞いてあげることが大切です。
また、意見を聞くだけで満足してしまわずに、待遇や制度にもしっかり反映させることで、従業員との信頼も築くことができます。

 

以上、高田でした!
最後までお読みくださりありがとうございました!

 

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