東京オリンピックに備えて人材確保の対策を!

2020年の東京五輪!オリンピックによる影響は?

東京オリンピック開幕に向けて、チケット販売も始まり、実感がわいてきた今日この頃。
なんとオリンピック関連で、トータル81.5万人もの労働者が必要になると言われています。

経済効果は30兆円以上にのぼり、そのうち東京以外の地域にも10兆円以上の経済効果があります。
となると、全国のサービス業を中心に、大きな商機が…!

この、売上アップの又とないチャンスをつかむために、必要なのが、人手の確保です。
そこで今日は、東京オリンピックが採用に与える影響や対策をご紹介していきます。

 

1、東京オリンピックが採用に与える影響

オリンピックが開催されることで、外国人観光客は3300万人を突破する勢いです。
東京以外の地域にのたくさんの観光客が訪れることが予想され、サービス業を中心に大忙しになりそうです。

特に新規雇用が多いのは、建設業界33.5万人、サービス業界16.8万人、卸売小売業8.5万人、飲食・宿泊業3.6万人といわれており、今後さらなる採用の激化が見込まれます。

(引用)リクルートワークス研究所 発表資料

 

今回は、今後、採用が激化するであろう「ホテル」「飲食」「タクシー」の3つの業界について詳しくご説明していきます!

2、ホテル・宿泊業

オリンピックの開催期間中、800万人から900万人程度の観光客が見込まれています。

前回、東京五輪が開催された1940年、
ホテルが足りず、旅館にもベットを置いて外国人の受入態勢を整えたり、学生寮や教会を活用する等の対策が施されるほどでした。
民泊のサービスが誕生したのもこのあたりです。

日本のおもてなしの文化を強く支えている業界の1つであるホテル業界。
フロントスタッフや調理スタッフ、ホテルボーイ等、たくさんの人材に支えられ成り立っています。

たくさんの職種の人材が必要になる為、綿密な採用戦略を練って早めの対策が安心です◎

3、タクシー業界

そして意外に影響を受けるのが、タクシー業界。
オリンピック会場や宿泊施設、また観光地への移動に、タクシーを始め交通機関を利用する人が増加します。
タクシーは、公共交通機関を利用するより短時間、かつ歩かなくて済むため、利用客の増加が予想されます。

しかし、タクシードライバーの数は減少(2005年 約38万人⇨2015年 約30万人)しているのが現状です。

若い人が働いているイメージがない等のネガティブイメージから採用が難航しており、運転手の高齢化も進んでいます。
タクシーに関する新たなサービスも登場しておりますが、採用にも新たな視点からPRが必要です◎

4、飲食業界

現状でも人手不足が叫ばれている飲食業界。
飲食店を含むサービス業界の有効求人倍率は既に4.62倍(大阪労働局発表2019年4月)と高く、既に採用が難航しています。
参考データ:大阪の全業界での有効求人倍率は1.81倍(同データによる)

全国的に観光客の増加が見込まれており、飲食店にとっては売上アップの大きなチャンスです。
しかし、人手が足りなければ、効率的にお店を回すことが出来ず、機会ロスに…。

採用の強化が、人手不足によるロスの防止となり、売上アップに繋がるのです◎

 

5、オリンピック特需を売上に繋げる為に必要なこと

どの業界にも共通しているのは、オリンピックは大きな商機だということです。
オリンピック特需は、売上アップの大きなチャンス!
『人手不足』で機会ロスとならないように、早めの対策で売上アップを目指しましょう。

会社のカラーをアピールし、ネガティブイメージを払拭採用戦略研究所トレゾー


人手不足の業界ほど、「しんどそう」「キツそう」「若い人がいなさそう」等のネガティブイメージを持たれがちです。
そのため、企業の情報を積極的に発信していくことがより重要になっていきます。
業界イメージにとらわれず、自社のカラーを打ち出して、求職者に対して積極的にアプローチしていきましょう!

「こんなことをしています!」「こんな人を募集しています!」「こんな取り組みをしています!」など他社と差別化した攻めの採用を行い、求人広告だけでなくSNSやネット広告も駆使した情報発信がカギです🔑

外国人労働者を積極的に雇用する採用戦略研究所トレゾー


今年4月に新設された「特定技能」(特定の業種に限り外国人を労働者として認める法律のこと)。
宿泊業・飲食業界については、特定技能の在留資格がある外国人労働者を雇うことができます。

オリンピック期間中は、外国人観光客が増加するため外国語での対応の機会が増えるでしょう。
外国人労働者を雇うことで、観光客の要望にも応えられて効率的◎

今から、外国人労働者向けのメニューやマニュアルを作ったり、外国人スタッフを受け入れる準備が必要になります。
日本と海外ではマナーの違いや、言葉だけでは伝わりづらいことが多くある為、お互いが気持ちよく働ける環境を作るためにも、改めて会社全体でしっかりとしたマニュアルを作ることが大切です。

【まとめ】

せっかくの『オリンピック特需』を、人手不足で逃してしまっては勿体ないです。

今、採用を強化し東京五輪に向けて対策を練っている会社が、オリンピックで売上アップできる会社です!

私たちと一緒に、先を見越した採用戦略を立ててオリンピックをチャンスに変えましょう!

これまで、合計400社以上・飲食店は4000店舗以上の採用をサポートしました!
数多くの人手不足問題と向き合ってきた私たちで、しっかりとご支援させて頂きます。

アルバイト・社員採用の求人媒体を多数お取り扱い◎
また、Indeedは『シルバーパートナー』の認定を頂いており、企業様オリジナルの採用サイト作成には自信があります!

4月からは、東京にもオフィスを構えました!

首都圏の採用課題も私たち採用戦略研究所にお任せください!

 

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