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WEB採用マーケティングについて

話題のIndeed広告やリスティング広告などの
導入から改善までご相談ください。

そもそもWEB採用マーケティングとは?

 WEB採用マーケティングについて難しく考える必要はありません。「自社採用サイトなどを求職者に閲覧いただき、応募してもらう」というシンプルな流れになります。但し単に採用サイトを作成しても、求職者に見ていただかないことには一向に応募がないため、求職者を採用サイトに集める施策が必要になります。

 では求職者がどのような導線で採用サイトにたどり着くかというと、スマホやPCのgoogle検索で「地域名+仕事名」などで検索した際に上表示された採用サイトを順に見ていくという流れになります。但し、貴社の「地域名+仕事名」で検索していただければ、大抵の場合は貴社の採用サイトは上位表示されずに、「googleの広告枠」の下に「一般求人媒体」や「Indeed」が上位を独占している状況になっているかと思います。

 このgoogleの検索結果ページの上位に表示される対策(一般的にSEO対策と言われています。)は、非常に難しく「一般求人媒体」に勝てる見込みがない場合がほとんどです。ですがこの上位に表示されている「Indeedの広告枠」や「googleの広告枠」に広告を掲載可能で、求職者にその広告をクリックして頂ければ「貴社の採用サイト」にたどり着くという導線が出来上がります。
 こういった導線を作成したり、求人サイトを求職者にわかりやすく、応募されやすくするように改善する事などを総評して「WEB採用マーケティング」と言われております。

Indeedについて

Indeedへの掲載について

 「Indeed」とは「求人情報専門の検索エンジン」です。求人情報しか出てこないgoogleみたいなものという認識をして頂ければと思います。2012年9月に日本法人は株式会社リクルートの傘下となり、現在では月間ユニークユーザー数が1000万ユーザーを超え、各大手一般求人媒体の数倍のアクセスを誇る求人サイトとなっています。2016年からテレビCMも始まり、さらに認知度が高まっております。

今話題のIndeedとは?

 シンプルにお伝えすると「無料掲載枠」と「有料広告枠」の2つの掲載箇所があります。「無料掲載枠」については、Indeedが世の中のWEBサイトを自動的に取り込こんで、求職者が貴社の採用サイトとマッチした検索ワードで検索した場合に、表示される可能性があるというものです。但し貴社の採用サイトがネット上に存在するとしても、いつ読み込みしてくれるかや、順位などについてはすべてIndeed任せとなります。googleの検索結果対策(SEO対策)に似たような考え方になります。
 続いて「有料広告枠」についてですが、一般求人媒体とは違い「掲載課金」ではなく「クリック課金」(広告をクリックして、貴社採用サイトを見てもらった場合のみ費用が発生する)ものになります。お支払い頂く費用は、おおよそ1クリックあたり50円から100円前後(業種や規模等により異なる)が一般的です。googleのリスティング広告との違いは、この1クリックあたりの費用がIndeedの方が安価である場合がほとんどという点です。

Indeed広告を始めるには

 まず絶対に必要なものは「採用サイト」もしくは「採用情報ページ」になります。但し、上記をすでにお持ちの場合でも、ある一定の「審査基準」をクリアする必要があります。弊社はIndeedの正規代理店ですので、弊社を通じてIndeed広告を始めて頂ける場合は細かく審査基準をクリアする方法や、現状の採用ページからより応募頂けるようにアドバイスをさせていただきます。
 運用開始後はgoogleアナリティクスによるアクセス解析などを活用し、貴社とともにPDCAを回せるように毎月レポートをお送りさせていただきます。また採用サイトがない場合や、現状の採用サイトを改修する場合に大幅な費用が発生するなどの場合は、弊社の「トレマッセ(自社採用サイト)」シリーズもご検討ください。導入実績は2019年4月の時点で500社を超えております。

リスティング広告について

リスティング広告とは

リスティング広告とは、googleやヤフーの検索結果ページなどに広告を配信させることを意味します。
図のように、検索結果の上部に表示され、求職者への認知や効果も高いです。
検索結果の上部に表示されるSEO対策に比べると、難度も低く、掲載もそれぞれの審査を通過すればすぐに広告配信可能です。

「Indeedとの相乗効果を生み出せます!」

Indeed広告との相性もよく、一度Indeed広告経由などで求人広告を見たが、応募を躊躇した求職者を判別してその求職者を追いかけて配信するリターゲティング(リマーケティング)広告も合わせて行うとより応募単価を抑えて求職者の応募を増やすことができます。